【米原油在庫増から失望感を強める】
　石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とＯＰＥＣ非加盟国の協調減産が合意に至って以来、５４ドル前後での推移が続いていたＷＴＩ原油価格は、３月上旬に急落場面を演じた後も、低迷した状態が続いています。

　ＮＹ市場においてＷＴＩ原油価格が急落したのは現地３月８日の取引でした。この日、５２．７９ドルで取引を開始したＷＴＩ４月限は、その後、売り崩されて前日より２．８６ドル安の５０．２８ドルで取引を終えました。

　この日、原油価格が急落したのは、発表された米石油協会（ＡＰＩ）統計において米原油在庫が ８２０万９，０００バレル拡大した ５億２，８３９万３，０００バレルに達したことで、原油在庫に過剰感が強まったことが主な背景となっています。

　特に、協調減産が実施されながらも原油在庫が拡大を見せているばかりか、この在庫水準が前年同時期の４億９，０８４万バレル、そしてさらにその前年となる２０１５年の同時期に記録した４億１，５４３万バレルを共に大きく上回っていたことが、市場での失望感を強めたと考えられます。

　とはいえ、米商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）の報告によれば、大口投機家の３月１４日時点の買い数は前週の６８万２，１７６枚に対して６８万７，０２６枚となっています。つまり大手筋は依然として強い買い気を見せているのです。

　ただその一方で、３月１４日時点の売り数は前週の１７万３，６５１枚から２５万３，２２６枚へと大きく拡大し、その結果として３月１４日時点の買い越し数は、前週の５０万８，５２５枚から４３万３，８００枚へと縮小しているのです。

　つまり、現在の原油価格の低迷は、買い気が後退したことではなく、新たな売り圧力が強まったことによってもたらされたものと言えるのです。

　新たに売り圧力が強まった背景として考えられるのが、協調減産が合意に至ったばかりでなく、高い水準で減産が順守されているにもかかわらず、前述のように米国内の原油在庫が大幅に拡大したことです。

　このように産油量の調整が実行に移されても原油価格の低迷が促されているという事実を受け、ＯＰＥＣが今後、どのような措置を取ってくるのかが注目されます。そのヒントになりそうなのが、現地３月１６日に行われたブルームバーグ社によるサウジアラビアのファリハ・エネルギー産業鉱物資源相のインタビューです。

　同エネルギー産業鉱物資源相は、このインタビューにおいて、原油在庫が過剰と考えられる水準を維持し続けるようであれば、協調減産を延長する可能性もある、との見方を明らかにしました。

【２０１７年は供給過剰＝ＩＥＡ】
　国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は、協調減産が実施されて期間中は世界的には在庫引き締まりが見込まれるものの、協調減産が終了する今年後半期以降は在庫は拡大に向かい、結果として２０１７年を通しての石油需給は、１日当たり９万バレル程度の供給過剰になる、との予測を明らかにしています。

　つまり、すでに大幅な拡大を見せている米国内の原油在庫は、協調減産が終了すればよりいっそう供給過剰感が強まることが予想されるのです。

　このような事態を避けるためにＯＰＥＣとして取り得る措置の一つは、ファリハ・エネルギー産業鉱物資源相が言及した協調減産期間の延長でしょう。また、その可能性を示すことも供給引き締まり観測を強めるきっかけになり得ることから、協調減産の期間延長を示唆することでこれ以上の原油価格の下落を防ごうというのも、ファリハ・エネルギー産業鉱物資源相の狙いと思われます。

　とはいえ、原油需給が必ずしも供給過剰な状態にあるとは言えないのも実情です。というのも、前述の原油在庫の大幅拡大は米国内での状況であり、世界的に見ると需給の引き締まりが見込まれるからです。

　米国エネルギー省エネルギー統計局（ＥＩＡ）が現地３月７日に発表した短期見通しによると、今年１２月時点の世界のエネルギー在庫は１月時点の３０億９，１００万バレルから３０億６，７００万バレルに縮小する見通しとなっています。

　ただ、ここで気を付けたいのはＥＩＡではＯＰＥＣの産油量は拡大に向かうと予測している点です。ＥＩＡによると、ＯＰＥＣの１月の産油量（日量）は３，２２７万バレルでした。しかしながら、４月の産油量は減産合意において目標とされた３，２５０万バレルとされながらも、それ以降は次第に増加傾向に向かうとの見方が示され、１０月以降は３，３００万バレルを超えるエネルギー生産が続くとされているのです。

　このようにＯＰＥＣの増産見通しが示されながらも世界的には年末にかけて在庫が縮小すると予測されているわけです。そのため、ＯＰＥＣが仮に減産体制を年内いっぱい継続した場合には、世界の石油在庫は現在予測されている以上に減少する可能性が高まることになります。

　仮に、ＯＰＥＣの産油量が１２月まで減産合意において設定された目標産油量３，２５０万バレルを維持した場合には、米国以外のＯＥＣＤ諸国における石油在庫量は６月、７月、９月以外は減少することが見込まれるのです。

　つまり、あくまでもＯＰＥＣがどのような政策を取るのか、ということがポイントとはいえ、米国内かそれとも米国外かによって石油の在庫状況に違いがある、という点には注意が必要です。

　前述のＣＦＴＣ報告において大手筋が依然として根強い買い気を見せていることは、米国内だけではなく米国外の石油在庫にも目を向けた場合、必ずしも石油の供給過剰感が強いとはいえない状況にある、という認識が背景になっていると考えられます。

　新たな売り勢力の登場によって急落場面を演じているＷＴＩ原油市場ですが、世界的に見た場合、石油の在庫は必ずしも供給過剰感が強いというわけではありません。比較的短い時間で定期的に発表される石油の在庫報告が米国内のものであることから、市場の動きは米国内の在庫推移に反応を見せていますが、中長期的な視点で見た場合には、世界的な需給バランスの確認が重要と思われます。